「個人と会社の資産形成」「本業のリスクをヘッジする副収入」など、さまざまなメリットを得られる不動産活用法を教えます！
不動産投資は安定収益源の確保と節税を同時に叶える
現在、少子高齢化に伴う人材不足などにより、中小企業を取り巻く経営環境は厳しさを増しています。その中で、オーナー社長自身の税負担や相続の悩みも多々あるのではないでしょうか。
オーナー社長の資産形成において、安定収益源の確保と節税は欠かせません。それを同時に叶えるのが不動産投資です。本書は経営者にとっての不動産投資のメリット、始める前に知っておきたい不動産投資のポイントなどを解説します。
うまく効果を得るためには、単純に不動産を買えばいいわけではありません。安定収益目的と節税目的で不動産投資の戦略は異なります。本書がおすすめしているのは、安定収益を目的とした「雪だるま戦略」と、節税目的の「わらしべ長者戦略」を同時に展開していくことです。
まず「雪だるま戦略」とは、ストックを持ちながら金融所得を増やすための不動産活用方法です。ポイントは、家賃収入から諸経費、融資の返済を差し引いた、キャッシュフローが手元に残る収益物件を持つことです。こういった資産を増やしていくことで、安定的な収益は拡大していきます。
もう一つの節税目的の「わらしべ長者戦略」に関しては、
「減価償却の仕組みはどうなっているのか？」
「どのような物件が適しているのか？」
「減価償却を活用する際の注意点は？」
「売買する時に必ず確認すべき書類とは？」
など、具体的なノウハウも盛り込みながらわかりやすくお話しします。
不動産投資は「心のゆとり」を生む
執筆したのは、神奈川県を中心に不動産投資のサポートを一気通貫で行う、横濱コーポレーション株式会社代表取締役の菅沼勇基氏。著者自身も元々はオーナー社長で、会社を株式譲渡した経験を持っています。そのときに、不動産を所有していたことが「心のゆとり」につながり、選択肢の幅も広がったことを実感したとのこと。本書には、そうしたオーナー社長としての著者の苦悩や悩みもコラムに収録しています。
数々の経営者の資産形成をサポートしてきた著者が、「フローの節税」と「ストックの節税」という2つの観点から、オーナー社長が持つべき戦略を初公開する一冊です。
本書より一部抜粋
オーナー社長は会社と個人の財布の境界が曖昧で、経営が傾けば役員報酬を減額したり、個人資産から補填せざるを得ないこともあります。周囲からは多額の報酬を受け取っている、左団扇で暮らしていると思われがちですが、まったくの誤解だと思う方は多いに違いありません。ふたを開けると資産は自社株程度で、収入が上下しやすいからこそ、長期の資産形成に取り組むモチベーションもわきづらいといえます。
こうした状況下で、どのように事業や雇用を継続し地域に貢献するのか、一方で自身の老後の暮らしはどうなるのかなど、社長と個人の立場で板挟みになっている方はたくさんいると思います。本書はその打開策であったり、自身の生活を守るための手段として、収益不動産を活用した資産形成を提案するものです。具体的には、賃貸物件の購入による節税、売却や賃料収入による収益の複線化を通じて、会社の経営基盤や個人の経済基盤を改善することをオーナー社長にお勧めします。
本書の構成
第1章 オーナー経営者は不動産投資で「自由」になれる
第2章 不動産投資で安定収益を得るための基本
第3章 「雪だるま戦略」で安定収益を拡大していく
第4章 木造築古物件を活用し所得にかかる税を軽減する
第5章 ［応用編］入居率100％を目指す賃貸経営のノウハウ
第6章 オーナー社長の不動産投資ケーススタディ
著者紹介
菅沼勇基（すがぬま・ゆうき）
横濱コーポレ―ション株式会社代表取締役、株式会社アップル神奈川代表取締役。
全国賃貸管理ビジネス協会関東支部役員。1985年、横浜市生まれ。横浜市立大学国際総合科学部卒業後、住友不動産株式会社に入社し、オフィスビルの開発・運営業務、新事業の開発業務に携わる。3年後に独立し、横濱コーポレ―ション株式会社を設立。2019年三光ソフラン株式会社に株式譲渡。神奈川県内にアパマンショップ9店舗、賃貸管理戸数9,000戸を運営中。神奈川県を中心に不動産投資のサポートを一気通貫で行う。また、ランチェスター戦略と孫子の兵法を実践し、売上・利益・市場シェアを拡大している。
書籍情報
『オーナー社長のための資産形成入門』
著者：菅沼勇基
定価：1,848円（本体1,680円＋税）
体裁：四六判 ／ 192ページ ／ 1色刷
ISBN：978-4-295-410188
発行：株式会社クロスメディア・パブリッシング（クロスメディアグループ株式会社）
発売日：2024年10月4日
▼リンク一覧（クロスメディアグループ）
株式会社クロスメディア・パブリッシング https://www.cm-publishing.co.jp/
株式会社クロスメディア・マーケティング https://cm-marketing.jp/
クロスメディアグループ株式会社 https://cm-group.jp/
